ペット保険は、ペットの病気・ケガの際の治療費を補償する保険です。

近年、犬や猫などペットの寿命は延びていますが、ペットも高齢になると病気やケガが重症化するリスクが高くなる傾向があり、治療や入院により治療費が高額になることもあります。ペットの治療費は、公的医療保険制度が無いため、全額自己負担です。自己負担を軽減するためにも、加入を検討してみてはいかがでしょうか。

ペット保険に加入できる主なペットは犬・猫ですが、鳥やうさぎ、ハムスター、爬虫類などの加入が可能な場合もあります。犬のペット保険では、小型犬・中型犬・大型犬などの区分によって保険料が異なりますが、同じ犬種でも区分は保険会社によって異なる場合があります。（通常、猫や小動物（うさぎ、フェレット、ハムスター、トカゲ等のエキゾチックアニマル）は、区分分けはされません。）その他、保険会社によっては、新規加入年齢に制限がある場合や、過去に患ったことがある傷病によっては加入できない場合があります。（下記の「ペット保険の告知義務について」もご参照ください。）
また、ペット保険では主に「入院」「手術」「通院」に係る費用が補償の対象ですが、保険金が支払われない場合があることにも注意が必要です。例えば、ワクチンを接種していれば予防が可能な病気、飼い主が故意にケガをさせた場合の治療費などは一般的に補償の対象とはなりません。なお、健康体なペットが受けるワクチンなどの予防接種、病気予防の診療、健康診断、去勢・避妊手術などに係る費用、先天性・遺伝性の異常なども補償の対象とはならない場合があります。

＜補償される病気・ケガの例＞

• ペットの猫がおもちゃの部品を誤飲してしまい、摘出手術のため入院した
• ペットの犬がソファーから飛び降りて骨折し、手術した
• ペットの犬が皮膚炎にかかり、通院治療が必要になった

ペット保険に加入するには、現在のペットの健康状態や、これまでにかかった傷病歴を正確に申告する必要があります。これを告知義務といいます。かかった病気の種類によっては、ペット保険に加入ができない場合があります。ペット保険に申込む際に記載した告知事項の内容が事実と異なることが判明した場合「告知義務違反」となり、補償が受けられないばかりでなく、契約が解除されてしまう場合があります。また、告知義務違反を契約者が行えば、詐欺罪になる場合があります。
正しく事実を告知することは保険契約者の義務となりますので、告知事項の質問項目に対しては、必ずありのままの事実を正確に記入する必要があります。

ペット保険は、実際にかかった治療費に対し、補償限度額内で一定割合を補償します。補償割合や補償限度額は、保険会社や商品によって異なりますが、補償割合に応じた自己負担額が少なければ保険料は高く、自己負担額が多ければ保険料は安くなる傾向があります。また、保険会社によっては、入院・手術・通院それぞれにつき1日（回）当たりの限度額、年度の限度日数（回数）があります。

保険会社によっては、基本補償に加えて特約を取り扱っており、例えば、ペットが他人にケガをさせたり、他人のものを壊したり、他人のペットにケガをさせたりして損害を与えたことによって、法律上の損害賠償責任を負った場合に補償する「ペット賠償責任特約」等があります。一般的に、補償限度額が設定されているほか、上記の損害賠償金以外に、保険会社の承認を得て支出した訴訟費用・弁護士費用なども補償される場合があります。